「電動アシスト自転車(以下、電動自転車)」といえば、買い物や子どもの送迎など、女性や高齢者の利用が多いイメージでしたが、昨年あたりから「eバイク」と呼ばれるスポーツタイプの電動自転車が相次ぎ登場して“ママ・チャリ”イメージが一新。欧米ではすでに、アウトドアスポーツとして急速に普及しており、その波が日本のマーケットにも押し寄せてきたというわけです。

eバイクには、スポーツ走行を想定して設計されたドライブユニット(モーター、バッテリー、操作スイッチなど)が搭載されています。この点が、従来の電動自転車と大きく違うところです。
電動自転車のパイオニアである[ヤマハ]は、他社に先駆けて2015年からeバイク市場に参入。昨年は、マウンテンバイク(MTB)、ロードバイク、クロスバイク、トレッキングバイクと、タイプ別に4モデルを新たに投入しました。販売価格は、約19万円～32万円(税別)。
受けて立つのが、日本の電動自転車出荷台数の4割を占め、シェアトップの[パナソニック]。2017年に、国内メーカーで初となるMTBタイプのeバイクで参入(税別33万円)。初年度の販売目標200台を1カ月で達成するほどの人気となりました。同社では、体験イベントや観光地でのeバイク貸し出しなどのサイクリングツアー事業にも積極的。2021年度までに、eバイクの販売額を現在の2倍に増やす計画です。
ほかにも、ドイツの大手自動車部品メーカー[ボッシュ]や、長い歴史を持つ国産自転車メーカー[ミヤタ]、米国の総合自転車メーカー[トレック]、台湾のeバイク専門ブランド[BESV(ベスビー)]なども日本のeバイク市場に参入。

購買層の中心は40～60代の男性。当初は、“自力でこいでこそ達成感や爽快感が味わえるもの。電動なんて邪道だ!”といった声が、メーカー内でもあったといいます。しかし、体力の衰えを実感する中高年のスポーツサイクリストにとって、電動化の恩恵は計り知れないほど大きかったようで、販売を始めると、想定を上回る売れ行きとなりました。

“こぐことを楽にする”電動自転車から、“こぐことを楽しむ”eバイクへ—–普及への最大のハードルといえば“価格”で、通常の電動自転車が8～15万円なのに対し、eバイクは倍以上に跳ね上がります。国土の大部分が山地であることが逆にeバイクにはもってこいの環境であるとはいえ、まずその前に価格の坂道を上らなければいけないという課題が待ち受けているようです。

※参考:

ヤマハ発動機　　　　　　　　　　https://www.yamaha-motor.co.jp/
パナソニックサイクルテック　　　http://cycle.panasonic.jp/
ボッシュ　　　　　　　　　　　　http://www.bosch-ebike.jp/
ミヤタサイクル　　　　　　　　　http://www.miyatabike.com/
トレック・ジャパン　　　　　　　https://www.trekbikes.com/jp/ja_JP/
BESV JAPAN　　　　　　　　　　http://besv.jp/
経済産業省　　　　　　　　　　　http://www.meti.go.jp/
日経産業新聞(2018年8月17日付)
日経МＪ(2018年8月31日付/同10月22日付)