レジ袋や持ち帰り用の容器から、ストロー、スプーン、フォーク、マドラーといった“使い捨てのプラ製品”を自然界(街中や川など)にポイ捨てすると、やがて海に流れ込み、海中で有害な化学物質を吸収。それをプランクトンが食べ、魚が食べ、海鳥が食べ、という食物連鎖となって、様々な生物(ヒトも含む)の体内に蓄積されるという恐れがあります。

数あるプラゴミの中でも、昨春、ウミガメの鼻にストローが詰まった動画が世界中に拡散したことから一気にプラ製ストローに注目が集まりました。世界各国の外食関連企業はすぐさま反応。
[米マクドナルド]が昨年6月、2025年までに世界全店でプラ製ストローやパッケージなどのすべてをリサイクル可能なものに変更すると発表。[米スターバックス]も7月、2020年までに世界全店でのプラ製ストローの使用禁止を発表。[米ウォルト・ディズニー社]も、世界の直営施設での使用を2019年までにやめる方針を表明。
国や自治体レベルでも独自の規制に動いています。
昨年5月には、[EU]が使い捨てプラ製品の使用禁止を提案。米国のシアトル市は、プラ製食器類の使用禁止を制定した世界初の都市となりました。英国では、今年から使い捨てプラ製品の販売が禁止。宮殿内での使用も禁じると発表されました。タピオカミルクティーでおなじみの台湾でも、2030年までに全面廃止を掲げています。

“脱・プラ”への大きなうねりは、当然日本にも押し寄せています。
しかし、世界的チェーンの日本法人各社をはじめ日本の外食企業の多くは、ストロー廃止による顧客のサービス低下を懸念する見方も根強く、加えて、紙製など代替素材によるコスト高のジレンマに頭を抱えているのが実情。企業にとっては大きな負担を伴うため、“重大な問題ではあるが、すぐに変更する計画はない”という慎重な姿勢が大半を占めます。
一方で、こうした動きは、ストローメーカーや製紙、化学メーカーにとっては“特需”といえるほどの商機到来といえます。バイオプラスチック(植物由来の生分解性プラ素材)をはじめ、強度の高い紙製など、各社、需要の急拡大を見込んで開発・生産を強化。環境省も、バイオプラスチックを製造する企業を対象に補助金を出して後押し。さらに、プラ製に代わるものとして、ガラス製、ステンレス製、竹製、チタン製、高額なシルバー製なども登場して、思わぬ“マイストロー・ブーム”の兆しが。

昨年6月に開かれた「G7サミット」では、使い捨てプラ製品の削減などを促す行動宣言「海洋プラスチック憲章」が採択されましたが、日本と米国だけが署名を拒否しました。一人当たりの使い捨てプラゴミの発生量が世界2位(「国連環境計画」報告書)である日本が、世界の潮流に乗り遅れているのは認めざるを得ないようです。ちなみに、1位は米国でした。

※参考:

環境省　　　　　　　　　　　　　　　　https://www.env.go.jp/
日経МＪ(2018年8月27日付/同9月14日付/同9月28日付/同10月17日付)
朝日新聞(2018年8月30日付/同9月20日付/同11月19日付)
日本経済新聞(2018年9月20日付)